『高齢者の低栄養を知る100の話“54”』
配食サービスは、買い物や調理が難しくなった高齢者の食生活を支える重要なサービスです。
しかし、その役割は、弁当を届けることだけではありません。
同じ利用者の自宅を定期的に訪ねることで、「今日は玄関まで出てくるのに時間がかかった」「以前より痩せたように見える」「注文数が急に減った」といった変化に気づくことがあります。
特に、医療機関をあまり受診せず、介護サービスも利用していない高齢者にとっては、配食担当者が定期的に顔を合わせる数少ない存在になっている場合があります。
配食サービスは、高齢者の食事を支えると同時に、低栄養や生活機能低下の小さなサインを見つける場所にもなり得ます。
毎回会うから「いつもとの違い」が分かる
低栄養は、見た目が急に大きく変わるとは限りません。
少しずつ食事量が減り、体重や筋肉が落ち、外出や会話が減っていくことがあります。久しぶりに会う人には分からなくても、週に何度も会う配食担当者なら、その変化に気づけるかもしれません。
例えば、次のような様子です。
- 玄関まで出てくる時間が長くなった
- 弁当を受け取る手に力が入らない
- 立っている姿勢が不安定になった
- 顔や肩回りが痩せた
- 服が以前より緩く見える
- 会話が少なく、声に元気がない
- 同じ話を繰り返すようになった
- 配達時間を忘れることが増えた
- 未配達分や前回の弁当が残っている
- 食事や水分を取った様子がない
一つの変化だけで低栄養と判断することはできません。しかし、複数の変化が続いている場合は、本人の体調や生活に何かが起きている可能性があります。
食べ残しは重要な情報になる
配食サービスを利用していても、届けられた食事をすべて食べているとは限りません。
容器を回収するサービスや、利用者との会話ができる場合には、次のような変化が手がかりになります。
- 弁当を半分以上残す日が続いている
- 主菜だけ、または肉や魚だけ残している
- ご飯だけ食べて、おかずを残している
- 開封されないまま置かれている
- 前回の弁当が冷蔵庫に残っている
- 「量が多い」という訴えが増えた
- 「硬くて食べられない」と話す
- 「味がしない」「食欲がない」と話す
- むせるため、汁物や飲み物を避けている
- 食事を食べる時間が大きくずれている
食べ残しを「好みの問題」と決めつけず、以前と比べて増えていないかを見ることが大切です。
特定の食品だけ残す場合は、歯や入れ歯の痛み、噛む力の低下、飲み込みにくさなどが関係している可能性があります。全体を残す場合は、食欲低下、病気、薬の影響、気分の落ち込みなども考えられます。
注文内容や利用状況にも変化が現れる
配食担当者だけでなく、注文を受け付ける職員や管理栄養士が気づける変化もあります。
- 注文する食数が減った
- 急なキャンセルが増えた
- 注文の電話をかけられなくなった
- 同じ内容を何度も確認する
- 普通食から柔らかい食事への変更を希望する
- 食べ切れないという相談が増えた
- 家族から食欲や体重減少の相談があった
こうした情報は、単なる注文変更ではなく、健康状態や生活機能の変化を示している可能性があります。
厚生労働省の配食事業に関するガイドラインでは、注文時のアセスメントだけでなく、利用継続中のフォローアップを行うための確認項目例が示されています。[1]
注文時に聞いた体重、食事状況、噛む力、飲み込み、病気などの情報を、その後の変化と比較できれば、早期発見に役立ちます。
「弁当を届けているから大丈夫」とは限らない
配食サービスの利用によって一食が確保されても、一日全体の栄養が十分とは限りません。
昼食の弁当は食べていても、朝食と夕食をほとんど食べていない人がいます。弁当を二回に分けて食べ、一日の食事をそれだけで済ませていることもあります。
反対に、食事制限が必要な病気を持つ人が、自己判断で厳し過ぎる制限食を選び、エネルギー不足になっている場合もあります。
配食を始めたことで安心して終わるのではなく、
「配食以外には何を食べていますか」
「一日何回食事をしていますか」
「体重は変わっていませんか」
「食べにくい食品はありませんか」
と定期的に確認することが大切です。
本人の病気や栄養状態に合った食事を選ぶ必要がある場合は、医師や管理栄養士などの専門職へ相談します。
配達員に診断を求めるのではない
配食担当者が低栄養を診断したり、病気を判断したりする必要はありません。
また、短い配達時間の中で、詳しい栄養評価や食事指導まですべて行うことも現実的ではありません。
大切なのは、「いつもと違う」という変化を見逃さず、事業者内の決められた方法で共有することです。
例えば、
「前回の弁当が未開封で残っていた」
「3回続けて主菜をほとんど食べていない」
「玄関まで来られず、床に座り込んでいた」
「本人から、最近体重が4kg減ったと聞いた」
というように、見た事実、回数、時期、本人の言葉を具体的に記録します。
配食を通じて得られた食事摂取量などの情報を、ケアマネジャーや関係職種と共有できる形にすることの重要性も、厚生労働省の検討会で指摘されています。[2]
誰につなぐかをあらかじめ決めておく
変化を見つけても、連絡先が決まっていなければ、配食担当者が一人で抱え込むことになります。
本人の同意や契約時の取り決め、個人情報への配慮を前提として、家族、ケアマネジャー、地域包括支援センターなど、状況に応じた連絡先を事前に確認しておくことが重要です。
医療や介護につながっていない人であれば、地域包括支援センターや自治体の相談窓口が入口になります。
呼びかけても反応がない、倒れている、会話が成り立たない、呼吸が苦しそうなど、緊急性が高い場合は、事業者の緊急対応手順に従って対応します。
配達担当者個人の判断に任せず、「どのような変化を、誰へ、どの方法で伝えるか」を組織として決めておく必要があります。
配食は地域の見守りと栄養支援の接点になる
厚生労働省は、在宅生活を支えるため、医療・介護サービスだけでなく、配食や見守りなどを含む多様な主体による重層的な支援体制の必要性を示しています。[3]
配食サービスの強みは、食事そのものを届けながら、高齢者の暮らしに定期的に接点を持てることです。
食べ残し、注文の減少、玄関での動作、会話、表情。
一つひとつは小さな変化でも、それが続けば、低栄養、病気、認知機能低下、生活上の困難などを知らせるサインかもしれません。
配食サービスが気づき、その情報を家族、医療、介護、地域へつなぐ。
その仕組みがあれば、配食は単に一食を届けるサービスではなく、高齢者の栄養と暮らしを支える地域の重要な接点になります。
執筆者
一般社団法人在宅栄養ケア推進基金
参考文献・参考資料
[1] 厚生労働省「地域高齢者等の健康支援を推進する配食事業の栄養管理」―配食注文時のアセスメント及び継続時のフォローアップにおける確認項目例
[2] 厚生労働省「第3回 地域高齢者等の健康支援を推進する配食事業の栄養管理に関する検討会」
[3] 厚生労働省「地域包括ケアシステム―生活支援サービスの充実と高齢者の社会参加」
[4] 厚生労働省「地域高齢者等における配食の機会を通じた健康支援の推進について」ーニング・アセスメント・モニタリング様式
初回公開日
2026年9月29日
最終更新日
2026年9月29日
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