『高齢者の低栄養を知る100の話“67”』
低栄養への対応では、医師と管理栄養士の連携が重要です。しかし、「医師が病気を診て、管理栄養士が献立を考える」と役割を分けるだけでは、十分な連携とはいえません。
医師が医学的な安全性と治療方針を示し、管理栄養士がそれを本人の食生活で実行できる形に変える。そして、食事量や体重がどう変化したかを管理栄養士から医師へ返し、治療や栄養計画を見直す。この双方向の循環が必要です。
医師が確認すること
低栄養の背景には、がん、心不全、慢性呼吸器疾患、腎疾患、感染症、消化器疾患などが隠れていることがあります。薬の副作用、抑うつ、認知機能の低下などが食欲に影響する場合もあります。
医師は、診察や検査を通じて、体重減少や食欲低下の医学的な原因を調べます。病気の診断と治療、薬の調整、脱水や炎症の評価、必要な検査や他科への紹介などは、医師が中心となって判断します。
同時に、心不全の水分・塩分管理、腎臓病のたんぱく質やカリウムへの配慮、糖尿病の血糖管理など、栄養介入を安全に行うための条件を示します。
低栄養だからといって、誰にでも高エネルギー・高たんぱくの食事が適しているわけではありません。病状、治療の目的、本人の希望を踏まえ、何を優先し、何に注意すべきかを明確にすることが医師の役割です。
管理栄養士が確認すること
管理栄養士は、医学的な方針を実際の食事へ落とし込みます。
単に「一日○kcal、たんぱく質○g」と計算するだけではありません。現在どれくらい食べられているか、どの食品なら食べられるか、誰が買い物や調理をするか、食費はどの程度か、噛む・飲み込む機能に問題がないかなどを確認します。
また、食事制限を厳しく守りすぎていないか、本人や家族が複雑な食事療法を続けられるかも評価します。
そのうえで、食事回数を増やす、少量でエネルギーやたんぱく質を補う、食べやすい調理方法に変える、配食や栄養補助食品を利用するなど、生活の中で実行できる方法を本人や家族と考えます。
低栄養が疑われる人や在宅療養者への栄養支援では、身体・栄養状態を評価し、継続的にフォローする管理栄養士の専門性が重要です。厚生労働省の地域高齢者向け配食に関する検討でも、低栄養が疑われる人や在宅療養者への対応は、原則として管理栄養士が担う考え方が示されています［1］。
連携は「紹介して終わり」ではない
医師が管理栄養士へ「栄養指導をお願いします」と依頼するだけでは、情報が足りないことがあります。
管理栄養士には、少なくとも次のような医学的情報が必要です。
- 診断名、治療内容、病状の見通し
- 栄養介入の目的
- 水分、塩分、たんぱく質などの制限や注意事項
- 主な検査結果
- 処方薬と食事に関係する有害事象
- 口腔・嚥下機能に関する情報
- どのような変化があれば医師へ連絡するか
一方、管理栄養士から医師へは、次の情報を返します。
- 体重と体重減少率の推移
- 実際の食事量と水分量
- 栄養スクリーニングやアセスメントの結果
- 食べられない原因として考えられること
- 提案した食事内容と本人の実行状況
- むせ、嘔吐、下痢、浮腫などの変化
- 医師に確認・検討してほしい事項
国際的なGLIM基準でも、栄養リスクのスクリーニング後に、身体の変化と、食事摂取量低下や疾患負荷・炎症などの原因を評価して低栄養を診断します［2］。診断結果と生活上の情報を共有することが、適切な栄養治療につながります。
例えば、心不全のある高齢者がやせてきたら
心不全のある高齢者が、半年で体重を5kg減らしたとします。
医師は、心不全の悪化、感染症、消化器疾患などがないかを確認します。むくみや利尿薬の影響によって体重が変動している可能性もあるため、体重減少がそのまま栄養状態の悪化を表しているとは限りません。
管理栄養士は、食事量、塩分や水分の取り方、調理環境、食べられる食品を確認します。塩分制限を意識するあまり食事全体が味気なくなり、食べる量が減っていることもあります。
そこで管理栄養士が、病状に配慮しながら少量でエネルギーを補える方法を提案します。その後、体重、食事量、むくみ、息切れなどを確認し、医師へ報告します。医師はその情報を踏まえ、病状や薬、栄養方針を再評価します。
このように、医師と管理栄養士が同じ情報を見ながら調整することで、「心不全だから制限する」と「低栄養だから増やす」という相反する課題に対応できます。
連携がうまくいかない原因
連携が進まない理由の一つは、双方の情報が一方向で終わることです。
医師からは「糖尿病食」「腎臓食」といった病名だけが伝わり、治療目標や優先順位が分からない。管理栄養士からは「栄養指導を実施した」という報告だけで、実際に何を食べ、何ができなかったのかが分からない。この状態では、次の判断につながりません。
また、病院の管理栄養士が退院時に指導しても、在宅で継続して確認する人がいなければ、環境の変化によって食事量が再び落ちることがあります。
連携を機能させるには、誰が体重や食事量を確認し、いつ再評価し、どの変化を医師へ報告するのかを決めておく必要があります。
病院の外でも連携はできる
管理栄養士は病院の中だけにいるわけではありません。診療所、薬局、介護施設、地域包括支援センター、自治体、栄養ケア・ステーション、訪問栄養指導など、地域で活動する管理栄養士もいます。
ただし、地域によって利用できる仕組みや費用、紹介方法は異なります。まずは、かかりつけ医に「管理栄養士へ相談できますか」と尋ねるか、地域包括支援センター、ケアマネジャー、薬局などに相談してみましょう。
在宅で療養し、通院が難しい場合には、一定の要件のもと、医師の指示に基づいて管理栄養士が訪問し、栄養・食事管理を支援する仕組みもあります［3］。
厚生労働省も、医師や歯科医師、管理栄養士、リハビリテーション専門職などが連携し、栄養、口腔、身体機能を一体的に支援する重要性を示しています［4］。
本人を中心に同じ目標を持つ
医師と管理栄養士の連携で最も大切なのは、数値を整えることだけではありません。
本人が自宅で暮らし続けたい、家族と同じ食卓を囲みたい、再び歩いて買い物に行きたいなど、本人にとっての目標を共有することです。
医師が医学的な安全性と治療の方向を示し、管理栄養士が食生活として実行可能な方法を考え、結果を医師へ戻す。そして必要に応じて、歯科専門職、薬剤師、看護師、リハビリテーション専門職、ケアマネジャーなども加わる。
「最近、母があまり食べなくなったので、先生に相談したけれど、『様子を見ましょう』で終わってしまった」
このような経験をした家族は少なくありません。医師が栄養を重視していないとは限りません。「食べていない」「やせた気がする」だけでは、いつから、どの程度変化し、どのような原因が考えられるのかを判断する情報が不足していることがあります。
限られた診察時間の中で栄養状態を適切に伝えるには、「低栄養だと思います」という結論よりも、体重や食事量の変化を具体的に示すことが重要です。
最も伝えたいのは「以前からの変化」
医師にとって重要なのは、現在の体重だけではありません。以前と比べてどう変わったか、その変化が本人の意思によるものかという情報です。
「今は48kgです」だけでなく、「3か月前は52kgで、減量していないのに4kg減りました」と伝えます。
体重52kgから48kgへの減少は、元の体重の約7.7％です。国際的なGLIM基準では、意図しない体重減少が低栄養診断に用いる身体的な基準の一つになっています［1］。
体重が分からない場合でも、「ベルトの穴が二つ変わった」「以前の服が緩くなった」「頬やふくらはぎが細くなった」など、観察した変化を伝えられます。
ただし、可能であれば今後は同じ条件で定期的に体重を測り、日付とともに記録しておきましょう。
食事量は「少ない」ではなく割合で伝える
「食欲がありません」だけでは、食べる量がどれほど減っているか分かりません。
「以前は一日3食だったが、今は2食」「茶わん一杯食べていたご飯を半分残す」「おかずは数口しか食べない」「1週間ほど、普段の半分程度しか食べていない」など、回数、期間、割合を伝えます。
可能であれば、食べた物を数日間メモするか、食事の前後を写真に撮っておく方法もあります。正確な栄養計算をする必要はありません。以前との違いが分かることが大切です。
水分量も重要です。お茶や水をどのくらい飲んでいるか、尿の回数が減っていないかも伝えます。
六つの情報を一枚のメモにする
診察前に、次の内容を一枚にまとめておくと伝えやすくなります。
- 体重
現在の体重、以前の体重、いつから何kg減ったか、減量の意思があったか。 - 食事と水分
一日の食事回数、普段の何割程度食べているか、水分量、食べられる食品。 - 身体症状
発熱、痛み、息切れ、吐き気、嘔吐、下痢、便秘、腹部の張り、強いだるさなど。 - 口と飲み込み
歯の痛み、義歯の不具合、口の乾燥、むせ、飲み込みにくさ、食後の声の変化。 - 薬と病気
最近始めた薬、増減した薬、市販薬やサプリメント、入退院、持病の変化。 - 生活の変化
買い物や調理ができるか、一人で食べているか、活動量、気分、認知機能の変化。
高齢者の低栄養には、口腔・嚥下機能、薬の副作用、多病、孤立や生活環境など、複数の要因が関係します［2］。そのため、食事内容以外の情報も診断の手がかりになります。
診察では最初に要点を伝える
診察の最後に「そういえば、食欲もなくて」と付け加えると、十分に相談する時間がなくなることがあります。
診察が始まったら、まず次のように要点を伝えます。
今日は、意図しない体重減少と食事量の低下について相談したいです。3か月で52kgから48kgに減り、この1か月は普段の半分程度しか食べていません。原因となる病気や薬の影響がないか確認していただけますか。
この伝え方には、相談の目的、期間、変化の程度、医師に確認してほしいことが含まれています。
「栄養剤を出してください」「この薬が原因です」と最初から対応や原因を決めるのではなく、まず医学的な評価を依頼します。病気、薬、口腔・嚥下、心理状態などを確認したうえで、必要な対応を考えるためです。
スクリーニング結果は点数と項目を伝える
薬局や介護事業所などでMNA-SFを実施している場合は、「低栄養でした」とだけ伝えず、実施日、合計点、該当した項目を伝えます。
8月10日にMNA-SFを実施し8点でした。食事量の減少、3か月以内の体重減少、歩行能力の低下に該当しています。
MNA-SFは低栄養リスクを見つけるためのスクリーニングであり、それだけで医学的な診断が確定するものではありません。GLIM基準では、スクリーニング後に体重減少、低BMI、筋肉量減少などの身体的変化と、摂取量低下、消化吸収の問題、疾患負荷・炎症などを評価して診断します［1］。
そのため、「診断してほしい」と迫るのではなく、「詳しい評価が必要か判断してほしい」と伝えるのが適切です。
アルブミン検査だけを求めない
栄養状態が心配になると、「アルブミンを調べてください」と考えることがあります。しかし、アルブミン値は炎症、肝機能、腎機能、体内の水分量などの影響を受け、食事量や体たんぱく量を直接表すものではありません。
アルブミン値が正常でも低栄養を否定できず、低値でも食事不足が原因とは限りません［3］。
必要な診察や検査は、症状、持病、体重変化などを踏まえて医師が判断します。「低栄養かどうか」だけでなく、「体重減少や食欲低下の原因を確認してほしい」と相談することが重要です。
家族以外の支援者から伝える場合
薬剤師、管理栄養士、ケアマネジャー、訪問看護師、訪問介護員、デイサービス職員などが変化に気づくこともあります。
支援者が情報提供する場合は、原則として本人の同意を得たうえで、観察した事実と本人から聞いた内容を分けて記載します。
例えば、「低栄養である」と断定するのではなく、次のように書きます。
7月の記録では体重52kg、10月は48kgでした。本人は減量を希望しておらず、最近1か月は食事摂取量が従来の約半分とのことです。新たに食後のむせも確認しています。医学的評価の必要性についてご検討をお願いいたします。
連絡先を記載し、医師から確認事項や指示がある場合に返答を受けられるようにします。厚生労働省も、高齢者の低栄養防止等では、かかりつけ医や専門医と情報を共有し、助言や指導を得ながら連携することの重要性を示しています［4］。
受診後の内容を地域へ戻す
医師に伝えて終わりではありません。検査や診察の結果、食事に関する注意、薬の変更、管理栄養士や歯科への紹介内容などを、本人の同意を得て家族や支援者と共有します。
次回の体重測定日や再受診の時期も確認しておきます。体重や食事量がさらに低下した場合に、どこへ連絡するかを決めておくと安心です。
かかりつけ医に栄養状態を伝える目的は、低栄養という診断名をつけてもらうことだけではありません。体重減少や食欲低下の原因を調べ、安全で適切な栄養支援につなげることです。
「食べていません」から一歩進んで、「いつから、何が、どれだけ変わったか」を伝える。その具体的な情報が、地域で見つけた低栄養リスクを医療につなぐ共通言語になります。
執筆者：一般社団法人在宅栄養ケア推進基金
初回公開日：公開時に記載
最終更新日：公開時に記載
参考文献・参考資料
- 日本栄養治療学会「GLIM基準について」
- 厚生労働省「高齢者の低栄養予防」e-ヘルスネット
- 日本栄養治療学会「GLIM よくあるご質問」
- 厚生労働省「低栄養防止・重症化予防等の推進―モデル事業実施のポイント」
第67回 管理栄養士と医師はどう連携する？
低栄養への対応では、医師と管理栄養士の連携が重要です。しかし、「医師が病気を診て、管理栄養士が献立を考える」と役割を分けるだけでは、十分な連携とはいえません。
医師が医学的な安全性と治療方針を示し、管理栄養士がそれを本人の食生活で実行できる形に変える。そして、食事量や体重がどう変化したかを管理栄養士から医師へ返し、治療や栄養計画を見直す。この双方向の循環が必要です。
医師が確認すること
低栄養の背景には、がん、心不全、慢性呼吸器疾患、腎疾患、感染症、消化器疾患などが隠れていることがあります。薬の副作用、抑うつ、認知機能の低下などが食欲に影響する場合もあります。
医師は、診察や検査を通じて、体重減少や食欲低下の医学的な原因を調べます。病気の診断と治療、薬の調整、脱水や炎症の評価、必要な検査や他科への紹介などは、医師が中心となって判断します。
同時に、心不全の水分・塩分管理、腎臓病のたんぱく質やカリウムへの配慮、糖尿病の血糖管理など、栄養介入を安全に行うための条件を示します。
低栄養だからといって、誰にでも高エネルギー・高たんぱくの食事が適しているわけではありません。病状、治療の目的、本人の希望を踏まえ、何を優先し、何に注意すべきかを明確にすることが医師の役割です。
管理栄養士が確認すること
管理栄養士は、医学的な方針を実際の食事へ落とし込みます。
単に「一日○kcal、たんぱく質○g」と計算するだけではありません。現在どれくらい食べられているか、どの食品なら食べられるか、誰が買い物や調理をするか、食費はどの程度か、噛む・飲み込む機能に問題がないかなどを確認します。
また、食事制限を厳しく守りすぎていないか、本人や家族が複雑な食事療法を続けられるかも評価します。
そのうえで、食事回数を増やす、少量でエネルギーやたんぱく質を補う、食べやすい調理方法に変える、配食や栄養補助食品を利用するなど、生活の中で実行できる方法を本人や家族と考えます。
低栄養が疑われる人や在宅療養者への栄養支援では、身体・栄養状態を評価し、継続的にフォローする管理栄養士の専門性が重要です。厚生労働省の地域高齢者向け配食に関する検討でも、低栄養が疑われる人や在宅療養者への対応は、原則として管理栄養士が担う考え方が示されています［1］。
連携は「紹介して終わり」ではない
医師が管理栄養士へ「栄養指導をお願いします」と依頼するだけでは、情報が足りないことがあります。
管理栄養士には、少なくとも次のような医学的情報が必要です。
- 診断名、治療内容、病状の見通し
- 栄養介入の目的
- 水分、塩分、たんぱく質などの制限や注意事項
- 主な検査結果
- 処方薬と食事に関係する有害事象
- 口腔・嚥下機能に関する情報
- どのような変化があれば医師へ連絡するか
一方、管理栄養士から医師へは、次の情報を返します。
- 体重と体重減少率の推移
- 実際の食事量と水分量
- 栄養スクリーニングやアセスメントの結果
- 食べられない原因として考えられること
- 提案した食事内容と本人の実行状況
- むせ、嘔吐、下痢、浮腫などの変化
- 医師に確認・検討してほしい事項
国際的なGLIM基準でも、栄養リスクのスクリーニング後に、身体の変化と、食事摂取量低下や疾患負荷・炎症などの原因を評価して低栄養を診断します［2］。診断結果と生活上の情報を共有することが、適切な栄養治療につながります。
例えば、心不全のある高齢者がやせてきたら
心不全のある高齢者が、半年で体重を5kg減らしたとします。
医師は、心不全の悪化、感染症、消化器疾患などがないかを確認します。むくみや利尿薬の影響によって体重が変動している可能性もあるため、体重減少がそのまま栄養状態の悪化を表しているとは限りません。
管理栄養士は、食事量、塩分や水分の取り方、調理環境、食べられる食品を確認します。塩分制限を意識するあまり食事全体が味気なくなり、食べる量が減っていることもあります。
そこで管理栄養士が、病状に配慮しながら少量でエネルギーを補える方法を提案します。その後、体重、食事量、むくみ、息切れなどを確認し、医師へ報告します。医師はその情報を踏まえ、病状や薬、栄養方針を再評価します。
このように、医師と管理栄養士が同じ情報を見ながら調整することで、「心不全だから制限する」と「低栄養だから増やす」という相反する課題に対応できます。
連携がうまくいかない原因
連携が進まない理由の一つは、双方の情報が一方向で終わることです。
医師からは「糖尿病食」「腎臓食」といった病名だけが伝わり、治療目標や優先順位が分からない。管理栄養士からは「栄養指導を実施した」という報告だけで、実際に何を食べ、何ができなかったのかが分からない。この状態では、次の判断につながりません。
また、病院の管理栄養士が退院時に指導しても、在宅で継続して確認する人がいなければ、環境の変化によって食事量が再び落ちることがあります。
連携を機能させるには、誰が体重や食事量を確認し、いつ再評価し、どの変化を医師へ報告するのかを決めておく必要があります。
病院の外でも連携はできる
管理栄養士は病院の中だけにいるわけではありません。診療所、薬局、介護施設、地域包括支援センター、自治体、栄養ケア・ステーション、訪問栄養指導など、地域で活動する管理栄養士もいます。
ただし、地域によって利用できる仕組みや費用、紹介方法は異なります。まずは、かかりつけ医に「管理栄養士へ相談できますか」と尋ねるか、地域包括支援センター、ケアマネジャー、薬局などに相談してみましょう。
在宅で療養し、通院が難しい場合には、一定の要件のもと、医師の指示に基づいて管理栄養士が訪問し、栄養・食事管理を支援する仕組みもあります［3］。
厚生労働省も、医師や歯科医師、管理栄養士、リハビリテーション専門職などが連携し、栄養、口腔、身体機能を一体的に支援する重要性を示しています［4］。
本人を中心に同じ目標を持つ
医師と管理栄養士の連携で最も大切なのは、数値を整えることだけではありません。
本人が自宅で暮らし続けたい、家族と同じ食卓を囲みたい、再び歩いて買い物に行きたいなど、本人にとっての目標を共有することです。
医師が医学的な安全性と治療の方向を示し、管理栄養士が食生活として実行可能な方法を考え、結果を医師へ戻す。そして必要に応じて、歯科専門職、薬剤師、看護師、リハビリテーション専門職、ケアマネジャーなども加わる。
この循環があって初めて、栄養指導は一度きりの説明ではなく、病気と暮らしの両方を支える栄養ケアになります。
執筆者：一般社団法人在宅栄養ケア推進基金
参考文献・参考資料
[1]厚生労働省「リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組について」この循環があって初めて、栄養指導は一度きりの説明ではなく、病気と暮らしの両方を支える栄養ケアになります。
[2]厚生労働省「地域高齢者等の健康支援を推進する配食事業の栄養管理の在り方検討会（第5回）」
[3]日本栄養治療学会「GLIM基準について」
[4]厚生労働省「在宅患者訪問栄養食事指導料」
執筆者：一般社団法人在宅栄養ケア推進基金
参考文献・参考資料
[1]厚生労働省「地域高齢者等の健康支援を推進する配食事業の栄養管理の在り方検討会（第5回）」
[2]日本栄養治療学会「GLIM基準について」
[3]厚生労働省「在宅患者訪問栄養食事指導料」
[4]厚生労働省「リハビリテーション・個別機能訓練、栄養、口腔の実施及び一体的取組について」
初回公開日
2026年10 月3日
最終更新日
2026年10月3日
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